インプラントの費用

インプラントで健康保険が使える条件とは?

インプラントの保険適応

平成24年度より、インプラントを支えとして装着される義歯の治療に、健康保険が使えるようになりました。 インプラント義歯のために必要な手術を「広範囲顎骨支持型装置埋入手術」と言い、装着する義歯は「広範囲顎骨支持型補綴」と言います。

ただし適用されるのは、腫瘍、顎骨骨髄炎、外傷などによって広範囲にわたって顎骨を失ってしまった場合や、先天性疾患によるものだけで、歯周病や加齢による一般的な顎骨の吸収などに対するインプラント義歯は全額自費診療になります。


以下のいずれかに該当し、従来のブリッジや有床義歯(顎堤形成後の有床義歯を含む。)では咀嚼機能の回復が困難な患者に対して実施した場合に保険算定できる。

適応1

腫瘍、顎骨骨髄炎、外傷等により、広範囲な顎骨欠損若しくは歯槽骨欠損症例(歯周疾患及び加齢による骨吸収は除く。) 又はこれらが骨移植等により再建された症例であること。

なお、欠損範囲については、上顎にあっては、連続した3分の1顎程度以上の顎骨欠損症例又は上顎洞若しくは鼻腔への交通が認められる顎骨欠損症例であり、下顎にあっては、連続した3分の1顎程度以上の歯槽骨欠損又は下顎区域切除以上の顎骨欠損であること。

適応2

医科の保険医療機関(医科歯科併設の保険医療機関にあっては医科診療科)の主治の医師の診断に基づく外胚 葉異形成症等の先天性疾患で、連続した3分の1顎程度以上の多数歯欠損又は顎堤形成不全であること。

簡単にまとめると、次のようになります。

  • 顎の骨が連続して1/3以上ない方。
  • 骨移植で再建したけれど、もともと1/3以上連続して骨がなかった方。
  • 骨のない原因が生まれつきか事故による場合のみ適応。加齢や歯周病の場合は除く。
  • それらの条件を満たした上で、従来のブリッジや入れ歯では、噛む機能の回復が難しい場合。

これらの条件に当てはまらない方は、全額自費で治療を受けることになります。

それらの条件を満たしても、、、

患者さん側がインプラントの保険適応の条件を満たしていたとしても、どこの歯科医院でも保険適応のインプラントを扱えるわけではありません。

以下の基準を満たした医療機関でないと、保険でのインプラント治療は行えません。


  1. 歯科又は歯科口腔外科を標榜している保険医療機関であること。
  2. 当該診療科に係る5年以上の経験および当該療養に係る3年以上の経験を有する常勤の歯科医師が2名以上配置されていること。
  3. 病院であること。
  4. 当直体制が整備されていること。
  5. 医療機器保守管理及び医薬品に係る安全確保のための体制が整備されていること。

3つめの「病院であること」というのは、20床以上の入院施設を有するものという意味です。通常の歯科医院は入院施設を持たないため、除外されます。大学病院など、限られた医療機関で受診することになります。

また、保険適用できるインプラントでは、インプラント体や上部構造の種類などに制約があるようです。

限られた症例で健康保険が適応できるようになったとはいえ、基本的には今までどおり、インプラントは自由診療で受ける治療だといえるでしょう。

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